「毎月の塾代が高くて、家計が苦しい」
「こんなに払っているのに成績が上がらない。正直、もったいないのでは？」
そんな疑問を感じながらも、子どもの将来を考えると簡単には塾を辞められませんよね。
特に受験学年になると、毎月の授業料だけでなく、夏期講習・冬期講習、教材費、模試代などが加わり、「こんなにかかると思わなかった」と感じる家庭もあります。
さらに悩ましいのが、高い塾代を払えば必ず成績が上がるわけではないことです。
子どもにやる気がなかったり、塾の授業が合っていなかったりすると、「家計は苦しいのに、このまま払い続ける意味があるの？」と思うのも自然なことです。
とはいえ、塾代を減らすために、いきなり辞める必要はありません。
この記事では、次の内容について順番に解説します。
- 塾代が家計を圧迫しやすい理由
- 「もったいない塾代」になっていないか判断する方法
- 科目や季節講習など、今すぐ見直せる塾代
- 安い塾・通信教育・オンライン教材などへの切り替え
- 自治体で利用できる塾代・学習支援制度
- 塾を辞めても大丈夫なケースと家庭学習への切り替え方
教育費を減らすことは、子どもの教育を諦めることではありません。
「何となく続ける」のではなく、必要なところにはお金をかけ、効果の薄い支出を減らすことで、家計と子どもの学習を両立できないか考えていきましょう。
塾代が家計を圧迫して「もったいない」と感じる理由
子どものためとは思っていても、毎月数万円の塾代が出ていくと「さすがに家計が苦しい」と感じることがあります。
さらに、これだけお金をかけているのに成績が上がらなかったり、子どもが塾を十分に活用していなかったりすると、「この塾代、本当にもったいないのでは？」という気持ちも出てくるでしょう。
塾代がもったいないと感じるのは、単純に金額が高いからとは限りません。
「想定以上に費用が増えた」「支払っている金額に対して成果が見えない」「そもそも子どもが塾を活用できていない」といった問題が重なることで、家計への負担感はさらに大きくなります。
まずは、なぜ塾代を高い・もったいないと感じているのかを整理してみましょう。
塾代は月謝以外に夏期講習・教材・模試代もかかる
塾代で家計が苦しくなる原因のひとつが、入塾前に考えていた月謝と、実際に支払う年間総額に差があることです。
たとえば「月謝3万円なら何とか払えそう」と考えて入塾しても、それだけで済むとは限りません。
塾によって違いはありますが、月謝以外にも次のような費用が発生することがあります。
- 春期講習・夏期講習・冬期講習
- 教材・テキスト代
- 模試・テスト代
- 施設維持費・管理費
- 受験対策などの特別講座
普段は何とか払えていても、季節講習の請求が重なった月に「今月はこんなに塾代がかかるの？」と驚くこともあるでしょう。
兄弟姉妹がそれぞれ塾に通っていれば、その負担はさらに大きくなります。
塾代で家計が圧迫されていると感じたら、月謝ではなく「1年間でいくら払っているか」を確認することが大切です。
毎月の月謝だけを見ていると払えそうでも、講習費などを含めて年間で計算すると、想像以上の金額になっている可能性があります。
さらに確認したいのが、支払っているサービスを本当に使えているかです。
自習室や質問対応、補習などが料金に含まれているにもかかわらず、ほとんど利用していないのであれば、「高いから削る」だけでなく「すでに払っているサービスをもっと活用する」という方法もあります。
「何にいくら払っているのか」と「そのサービスをどれだけ使えているのか」をセットで確認すると、本当にもったいない支出が見つけやすくなります。
受験学年になると塾代が一気に高くなる
これまで何とか塾代を払えていた家庭でも、中学3年生や高校3年生などの受験学年になると負担感が一気に強くなることがあります。
通常授業に加えて、受験対策講座や季節講習、模試などが増えやすいためです。
「受験だから仕方ない」と一つひとつ申し込んでいるうちに、塾に支払う金額が想定以上に膨らんでしまうこともあります。
特に親として悩むのは、お金が厳しいという理由だけで、子どもの受験に必要なものまで削ってしまうのではないかという不安でしょう。
周囲の子が夏期講習や受験対策講座を受けていると、「うちだけ受けなくて大丈夫？」と心配になり、断りにくくなることもあります。
その結果、食費やレジャー費を減らしたり、予定していた貯金を取り崩したりして、塾代を優先する家庭もあるでしょう。
しかし、受験に必要なお金だからといって、提案された講座をすべて受ける必要があるとは限りません。
たとえば得意科目まで追加講座が必要なのか、現在の学力と志望校を考えたときに本当に必要な講習なのかは、個別に考える余地があります。
「受験だから全部必要」と考えるのではなく、何のために受ける講座なのかを一つずつ確認することが、塾代の膨張を防ぐポイントです。
また、今月払えるかだけではなく、受験が終わるまでにあといくら必要になるのかも確認しておきましょう。
「今は払えるけれど、この先も払い続けられるのか」という視点を持つことが、家計を守るうえでは重要です。
高い塾代を払っても成績が上がるとは限らない
塾代を「もったいない」と感じる大きなきっかけになるのが、お金を払っているのに期待した成果が出ないことです。
毎月何万円も払っているのにテストの点数が変わらなかったり、順位が下がったりすれば、「何のために通わせているんだろう」と感じてしまうのも無理はありません。
ただし、成績が上がらないからといって、すぐに「塾が悪い」「子どもが勉強していない」と決めつけるのは早いでしょう。
一度、次のような状態になっていないか確認してみてください。
- 塾の授業を受けるだけで復習していない
- 分からない問題をそのままにしている
- 宿題を終わらせること自体が目的になっている
- 塾で勉強していることで安心し、家庭学習が減っている
- 自習室や質問対応などをほとんど利用していない
この状態では、通塾時間を増やしたり高いコースへ変更したりしても、思うような成果につながらない可能性があります。
むしろ、追加でお金を払う前に「塾で習った内容を家庭で復習できているか」「分からないところを質問できているか」を確認したほうがよいでしょう。
また、塾の成果はテストの点数だけで判断する必要はありません。
以前より家庭で勉強するようになった、苦手な単元を自分から質問できるようになった、学習計画を立てられるようになったなどの変化も、塾によって得られた成果と考えられます。
反対に、数か月通っても成績だけでなく学習習慣や理解度にも変化が見られないのであれば、現在の塾や通い方を見直すサインかもしれません。
「高い塾だから続ける」のではなく、「払っている金額に対して子どもに何が残っているか」で判断することが大切です。
高い塾代を払ったのに成果が出ず後悔するケースについては、塾代が無駄だったと感じる原因と後悔しないための判断基準でも詳しく解説しています。
子どもにやる気がない・塾が合っていないこともある
親は家計をやりくりして塾代を払っているのに、子どもが宿題をしなかったり、塾へ行くのを嫌がったりしている。
そんな姿を見ると、「こんなにお金を払っているのに」と腹が立ったり、塾代をもったいないと感じたりすることもあるでしょう。
特に部活動などで帰宅が遅い子の場合、疲れた状態で塾へ行き、授業中に集中できないこともあります。
塾へ行っている時間は長くても、実際には十分に勉強できていないということもあり得ます。
また、本人のやる気だけでなく、塾の学習スタイルそのものが子どもに合っていない可能性も考えてみましょう。
- 集団授業のスピードについていけない
- 分からなくても先生に質問できない
- 個別指導でも受け身になってしまう
- 部活動との両立で疲れて集中できない
- 授業のレベルが現在の学力に合っていない
こうしたミスマッチがある状態で「せっかく入ったから」と通わせ続けても、家計の負担だけが残ってしまう可能性があります。
一方で、ここで注意したいのが、「やる気がない＝すぐ退塾」と考えないことです。
なぜ行きたくないのかを聞いてみると、「授業が難しくて分からない」「部活のあとでは眠い」「先生に質問しづらい」など、具体的な原因が見つかることがあります。
原因が分かれば、塾を辞めなくても、受講科目を減らしたり、曜日を変えたり、集団指導から個別指導へ変更したりすることで改善できるかもしれません。
大切なのは「塾を続けるか辞めるか」の二択にせず、子どもに合った学び方へ調整できないかを考えることです。
塾代が家計を圧迫しているときほど、「ここまで払ったのだから辞めるのはもったいない」と感じやすくなります。
しかし、過去に払った塾代ではなく、これから払う塾代にどれだけの価値があるのかを考えることが重要です。
子どもに合わない塾へ惰性でお金を払い続けることこそ、「もったいない塾代」になってしまう可能性があります。
その塾代、本当にもったいない？続けるか判断する5つのポイント
「塾代が高くて家計は苦しいけれど、辞めて成績が下がるのも怖い」と悩んでいる家庭は少なくありません。
特に長く通っていると、「ここまで続けたのだから」「受験が終わるまでは」と考えて、なかなか見直せなくなることもあります。
しかし、塾代がもったいないかどうかは、金額の高さだけでは判断できません。
大切なのは、支払っている塾代に対して、子どもに必要な成果や変化が得られているかを見ることです。
家計への負担が大きくなっているなら、次の5つのポイントから「今の塾を続ける価値があるか」を一度確認してみましょう。
通塾前と比べて成績や理解度が上がったか
最初に確認したいのは、塾へ通い始める前と現在を比べて、子どもにどのような変化があったかです。
分かりやすいのは、定期テストの点数や通知表、模試の結果などでしょう。
ただし、「テストの点数が上がったか」だけで塾の効果を判断する必要はありません。
たとえば、次のような変化も確認してみてください。
- 以前より苦手な単元を理解できるようになった
- 学校の授業についていけるようになった
- 分からない問題を自分から質問できるようになった
- 家庭で勉強する時間が増えた
- 自分で学習計画を立てられるようになった
点数にはまだ表れていなくても、こうした変化があるなら、塾へ通っている意味はあると考えられます。
一方で、数か月通っても成績、理解度、学習習慣のどこにも変化が見られない場合は、現在の通い方を見直すタイミングかもしれません。
その場合も、すぐに退塾を決める必要はありません。
まず塾との面談で「入塾時にどんな課題があり、現在どこまで改善したのか」を確認してみましょう。
「何となく良くなった気がする」ではなく、通塾前と現在を比較することで、塾代に見合った成果があるか判断しやすくなります。
子どもに塾へ通う目的ややる気があるか
親が「受験のために必要」と考えていても、子ども自身は「親に言われたから通っているだけ」ということがあります。
この状態では、塾へ行くこと自体が目的になりやすく、せっかくの授業を十分に活用できません。
そこで一度、子どもに「何のために塾へ行っていると思う？」と聞いてみるのもよいでしょう。
「数学の苦手をなくしたい」「志望校に合格したい」「次のテストで80点を取りたい」など、本人なりの目的があるなら、その目的に対して現在の塾が役立っているかを考えられます。
一方で、「分からない」「別に行きたくない」という状態なら、塾代を増やす前に原因を確認する必要があります。
ただし、子どもにやる気がないからといって、すぐに「高い塾代を無駄にしている」と責めるのは避けたいところです。
授業が難しすぎる、部活との両立が大変、先生との相性がよくないなど、やる気を失っている理由が別にあるかもしれません。
「勉強する気がない」のか、それとも「今の塾では頑張れない」のかでは、取るべき対応が変わります。
親が期待している目的と、子どもが塾へ通う目的が一致しているかを確認してみましょう。
授業を受けるだけになっていないか
毎週きちんと塾へ通っていると、それだけで勉強できているように感じることがあります。
しかし、授業を聞いて帰ってくるだけでは、習った内容が十分に身につかないこともあります。
確認したいのは、塾へ行った「回数」や「時間」ではなく、授業で習ったことが実際の学習につながっているかです。
たとえば、次のような状態になっていないでしょうか。
- 授業で分からなかった問題をそのままにしている
- 塾の宿題を答えを見ながら終わらせている
- 授業後に復習する習慣がない
- 間違えた問題を解き直していない
- 自習室や質問対応をほとんど使っていない
これでは、週に何時間塾へ通っていても、支払った費用を十分に活かせていない可能性があります。
逆に考えると、すぐに塾を辞めたり高いコースへ変更したりしなくても、今の塾の使い方を変えるだけで改善できる余地があるということです。
授業後に15分だけ復習する、自習室を週1回使う、分からない問題を1つは先生に質問するなど、小さなルールから始めてもよいでしょう。
塾代がもったいないと感じたら、新しいサービスにお金を払う前に、今払っている塾代を使い切れているか確認してみてください。
塾の指導方法が子どもに合っているか
本人なりに頑張っているのに成果が出ない場合は、子どもではなく塾との相性に原因があるかもしれません。
塾には、集団指導、個別指導、映像授業などさまざまな形式があります。
たとえば、自分から質問するのが苦手な子が大人数の集団授業を受けていると、分からない部分を残したまま授業が進んでしまうことがあります。
反対に、周囲と競いながら勉強するとやる気が出る子なら、個別指導より集団塾のほうが合っている場合もあります。
「有名な塾だから」「友達が通っているから」という理由だけでは、子どもに合っているとは限りません。
次のような状態が続いているなら、一度相性を確認してみましょう。
- 授業の内容が難しすぎる・簡単すぎる
- 分からないところを先生に質問できない
- 授業のスピードについていけない
- 宿題の量が多すぎてこなすだけになっている
- 塾へ行くこと自体が強いストレスになっている
当てはまるものがあるからといって、すぐに別の塾へ移る必要はありません。
クラス変更や受講科目の変更、先生の変更などで改善できる可能性もあります。
「子どもの努力が足りない」と考える前に、「今の環境なら努力しやすいか」という視点でも考えてみましょう。
塾代を減らすことだけではなく、同じ金額でも子どもが活用しやすい環境へ変えることも、「もったいない」を減らす方法です。
年間の塾代に見合った効果があるか
最後に確認したいのが、ここまでの4つのポイントと実際に支払っている塾代のバランスです。
このとき、毎月の月謝だけで判断しないことが重要です。
月謝に加えて、季節講習、教材、模試、特別講座などを合計し、1年間で実際にいくら塾へ支払っているのかを計算してみましょう。
そのうえで、次の3つを並べて考えます。
- 年間で塾にいくら払っているか
- 子どもにどんな成果や変化があったか
- その金額が家計にどの程度負担になっているか
たとえば、年間の塾代は高くても、志望校対策が必要で、子どもも積極的に活用し、家計にも無理がないのであれば、一概にもったいないとはいえません。
反対に、家計が苦しく貯金まで取り崩しているのに、子どもはほとんど活用できておらず、成果も確認できないのであれば、見直す優先度は高くなります。
つまり、「塾代が高いか」ではなく、「今の家庭にとって、その金額を払う価値があるか」で判断することが大切です。
ここで気をつけたいのが、「今までたくさん払ったから辞めるのはもったいない」と考えてしまうことです。
過去に支払った塾代は、これから塾を続けても戻ってきません。
判断するときに考えたいのは、「これから1年間、同じ金額を払うとしても続けたいか」です。
答えに迷うなら、退塾だけでなく、科目を減らす、季節講習を見直す、安い塾へ移る、通信教育と併用するといった方法も検討できます。
塾代を見直すことは、子どもの教育を諦めることではありません。
必要な学習は残しながら、効果の薄い支出だけを減らすという考え方なら、家計と子どもの学習を両立しやすくなります。
塾だけでなく習い事なども含めて見直したい場合は、教育費が無駄だったと後悔しやすいケースと見直し方も参考にしてください。
塾代が家計を圧迫しているときに今すぐできる5つの対策
塾代が家計を圧迫していても、「子どもの教育費だから削れない」と考えてしまう人は多いでしょう。
特に受験を控えていると、「塾代を減らしたことで成績が下がったらどうしよう」という不安もあります。
しかし、塾代を減らす方法は、塾を辞めることだけではありません。
まずは学習への影響が小さいところから見直し、それでも家計が苦しければ学習方法そのものを変えるという順番で考えると、無理なく塾代を減らしやすくなります。
具体的には、次の5つの方法を順番に検討してみましょう。
- 受講するコース・科目を減らす
- 夏期講習・冬期講習・オプション講座を見直す
- 今より安い塾へ乗り換える
- 通信教育・オンライン教材へ一部切り替える
- 塾を辞めて家庭学習へ切り替える
いきなり塾を辞めるのではなく、現在の学習環境をできるだけ残しながら、段階的に見直していくのがポイントです。
受講するコース・科目を減らす
最初に検討したいのが、現在の塾に通いながら受講するコースや科目だけを減らす方法です。
塾そのものを辞めるわけではないため、子どもの学習環境を大きく変えずに塾代を抑えられる可能性があります。
たとえば5教科すべてを受講しているなら、本当に塾で教えてもらう必要がある科目を考えてみましょう。
数学は一人では理解しにくいものの、英語や国語は学校の授業と家庭学習で対応できるという子もいます。
その場合は、苦手科目だけ塾を利用し、得意科目は家庭学習へ切り替えるという方法があります。
「塾に通うか辞めるか」ではなく、「塾が必要な科目だけ残す」と考えると、教育への影響を抑えながら費用を減らしやすくなります。
ただし、料金体系によっては1科目減らしても塾代があまり変わらない場合があります。
科目を減らす前に、月謝だけでなく教材費や管理費などを含めて、実際にいくら安くなるのか確認しておきましょう。
また、受験生の場合は志望校の入試科目も考慮する必要があります。
現在の成績だけで「得意だから不要」と判断せず、学校や塾にも相談しながら残す科目を決めると安心です。
夏期講習・冬期講習・オプション講座を見直す
通常の月謝は何とか払えていても、夏期講習や冬期講習の時期になると一気に家計が苦しくなる家庭もあります。
さらに、受験対策講座や志望校別講座などが加わると、「必要と言われるまま申し込んでいたら、かなりの金額になっていた」ということもあるでしょう。
ここで大切なのは、提案された講座をすべて受講する前提にしないことです。
申し込む前に、それぞれの講座について次の点を確認してみましょう。
- 何を身につけるための講座なのか
- 現在の子どもに必要な内容なのか
- 通常授業と内容が重複していないか
- 家庭学習で代替できないか
- 受講しない場合にどんな影響があるのか
「みんな受けています」「受験生にはおすすめです」と言われると、断ることに不安を感じるかもしれません。
しかし、子どもの苦手分野や志望校によって必要な講座は異なります。
「受験に必要そうだから全部受ける」のではなく、「この講座で何を解決するのか」を説明できないものは、一度立ち止まって考えてみましょう。
たとえば苦手科目の講習だけ受け、得意科目は問題集で復習するという組み合わせも考えられます。
季節講習やオプション講座は一時的な支出ですが、年間で合計すると家計への負担が大きくなるため、優先して確認したい項目です。
今より安い塾へ乗り換える
科目や講習を減らしても家計への負担が大きい場合は、塾そのものを見直す方法があります。
ただし、月謝だけを比較して一番安い塾へ変更すればよいわけではありません。
確認したいのは、年間で支払う総額と、必要な指導を受けられるかの2点です。
月謝が安くても、教材費や季節講習などを含めると想定以上に費用がかかる塾もあります。
乗り換えを検討するときは、次の費用まで確認して比較しましょう。
- 毎月の授業料
- 入会金・登録料
- 教材費
- 施設費・管理費
- 季節講習の費用
- 模試や特別講座の費用
また、安くなっても子どもに合わなければ、結果的に塾代がもったいないと感じる原因になってしまいます。
集団指導で問題ないのか、質問しやすい環境が必要なのか、自習室を利用したいのかなど、子どもに必要な条件も整理しておきましょう。
「安い塾を探す」のではなく、「必要な指導を受けられる中で、年間総額が安い塾を探す」と考えることがポイントです。
可能であれば、体験授業を利用してから決めると、料金だけでは分からない授業との相性も確認できます。
通信教育・オンライン教材へ一部切り替える
塾で受講しているすべての科目を、対面授業で学ぶ必要があるとは限りません。
一人で勉強できる科目は通信教育やオンライン教材を利用し、苦手科目だけ塾に残す方法もあります。
たとえば「数学は先生に質問したいけれど、英単語や社会の暗記は一人でも進められる」という場合、学習方法を分けることができます。
塾と家庭学習を組み合わせることで、必要なサポートを残しながら塾代を減らせる可能性があります。
ただし、通信教育やオンライン教材へ変えれば、誰でも同じように勉強できるわけではありません。
自分で学習を始めるのが苦手な子の場合、教材だけ用意しても使わなくなってしまう可能性があります。
切り替える前に、次の点を確認してみましょう。
- 自分で決めた時間に勉強を始められるか
- 分からない問題が出たときに解決する方法があるか
- 学習の進み具合を親子で確認できるか
- 教材をため込まず継続できそうか
いきなり全部を通信教育へ変えるのが不安なら、まず1科目だけ切り替えて試す方法もあります。
実際に続けられることを確認してから対象科目を増やせば、学習環境を大きく変えるリスクも抑えられます。
塾を辞めて家庭学習へ切り替える
ここまで見直しても塾代が家計を圧迫している場合は、塾を辞めて家庭学習へ切り替えることも選択肢です。
「塾を辞める＝教育費を削る」と考えると不安になりますが、塾を辞めることと、勉強をやめることは同じではありません。
学校の教材、市販の問題集、通信教育、オンライン教材などを組み合わせれば、塾以外にも勉強する方法はあります。
ただし、家計が苦しいからといって、準備をせずに塾を辞めるのはおすすめできません。
塾を辞める前に、少なくとも次の4点は決めておきましょう。
- 何の教材を使って勉強するか
- いつ・どのくらい家庭学習するか
- 分からない問題を誰に質問するか
- 学習状況や成績をどう確認するか
これまで「毎週決まった曜日に塾へ行く」ことで勉強時間を確保していた子は、退塾するとその時間までなくなりやすいため注意が必要です。
たとえば塾へ行っていた火曜日と木曜日の19時から21時までは家庭学習をするなど、先に勉強時間を固定しておく方法があります。
また、受験を控えている場合は、家庭学習だけで志望校対策まで対応できるのかも確認しておきましょう。
必要であれば、模試だけ受けたり、苦手科目だけ別の学習サービスを利用したりする方法もあります。
塾を辞めて節約できた金額だけを見るのではなく、「塾が担っていた役割を何で補うか」まで決めてから切り替えることが重要です。
塾代がもったいないからと我慢して払い続ける必要はありませんが、家計だけを理由に学習環境を一気になくす必要もありません。
科目を減らす→追加講座を見直す→安い学習方法へ一部切り替える→必要なら退塾するという順番なら、子どもの学習への影響を確認しながら塾代を減らしていけます。
塾代が高すぎるときに利用できる助成制度・学習支援
塾代が家計を圧迫しているなら、科目を減らしたり安い塾へ乗り換えたりするだけでなく、自治体などの支援制度も確認してみましょう。
住んでいる地域や世帯の状況によっては、塾代の助成や学習支援を受けられる場合があります。
「塾代はすべて家庭で負担するもの」と思い込まず、利用できる制度がないか一度調べてみることが大切です。
ただし、塾代に関する支援は全国一律ではありません。
自治体によって、対象となる子どもの年齢や学年、所得要件、支援金額、利用できる塾などが異なります。
また、現金が支給されるものだけでなく、クーポンによる助成、費用の貸付、無料・低料金の学習支援など、支援方法もさまざまです。
ここでは、どのような制度があるのか、具体例とともに見ていきましょう。
自治体によっては塾代の助成制度を利用できる
塾代が高くて困っているときに、まず確認したいのが住んでいる自治体の支援制度です。
自治体によっては、子どもの学習機会を確保するために、塾や学習講座などにかかる費用を支援しています。
代表的な例のひとつが、大阪市の「習い事・塾代助成事業」です。
2026年度は、大阪市内に住む小学5年生から中学3年生までを対象として、学習塾や家庭教師、文化・スポーツ教室などの学校外教育にかかる費用を月額1万円を上限に助成しています。
オンライン学習塾なども対象に含まれますが、利用できるのは大阪市の事業に登録された事業者です。
2026年度からはデジタルクーポンを利用する方式となっています。
一方、東京都には「受験生チャレンジ支援貸付事業」があります。
こちらは一定の要件を満たす世帯の中学3年生・高校3年生などを対象として、学習塾や受験対策講座、通信講座などの受講料を上限30万円まで無利子で貸し付ける制度です。
さらに、対象となる高校や大学などへ入学した場合は、所定の手続きを行うことで返済が免除されます。
このように、「塾代の支援」といっても、返済不要の助成と、条件を満たすことで返済が免除される貸付では仕組みが異なります。
そのため、制度を見つけたら「いくらもらえるのか」だけを見るのではなく、次の点まで確認しましょう。
- 対象となる子どもの学年・年齢
- 所得制限があるか
- 対象となる塾・講座に条件があるか
- 助成・クーポン・貸付のどの形式なのか
- 申請期限や事前申請が必要か
制度によって条件や申請方法は異なるため、利用するときは必ず現在住んでいる自治体の公式サイトで最新情報を確認してください。
無料・低料金の学習支援を利用する
塾代を助成してもらう以外に、無料または低料金で利用できる学習支援を探す方法もあります。
「塾に通わせたいけれど家計的に難しい」という家庭にとっては、毎月の塾代そのものを減らせる選択肢になります。
たとえば、生活に困窮している家庭などを対象として、自治体が子どもの学習を支援している場合があります。
厚生労働省の「生活困窮者自立支援制度」には、子どもの学習・生活支援事業があります。
この事業では、子どもの学習支援だけでなく、生活習慣づくりや居場所づくり、進学に関する支援、高校進学後の中退防止なども行われています。
ただし、実際に受けられる支援内容や利用条件は地域によって異なります。
そのため、「無料で通える塾が全国に用意されている」という制度ではなく、住んでいる地域でどのような事業が実施されているかを確認する必要があります。
また、地域によっては自治体だけでなく、NPOなどが子ども向けの学習支援や居場所づくりを行っていることもあります。
大切なのは、「今の塾代をどうやって払い続けるか」だけでなく、「同じ学習目的をもっと負担の少ない方法で実現できないか」と考えることです。
たとえば、現在の塾で5教科すべてを受講するのではなく、苦手な数学だけ塾に残し、ほかの科目は学習支援や家庭学習を利用する方法も考えられます。
「有料の塾」か「塾なし」かの二択ではなく、利用できる支援と塾を組み合わせれば、子どもの学習機会を残しながら家計負担を軽くできる可能性があります。
住んでいる地域の支援制度を調べる方法
塾代の助成制度を利用したいと思っても、「自分の住んでいる地域に制度があるのか分からない」という人も多いでしょう。
塾代に関する制度は自治体ごとに名称が異なるため、「塾代助成」という名前だけで探すと見つけられないことがあります。
そこで、まずは検索エンジンで次のような言葉を組み合わせて調べてみましょう。
- 「自治体名＋塾代 助成」
- 「自治体名＋塾代 補助」
- 「自治体名＋学習支援 子ども」
- 「自治体名＋受験 支援」
- 「自治体名＋生活困窮者 学習支援」
たとえば「大阪市 塾代 助成」「○○市 子ども 学習支援」のように、住んでいる市区町村名を入れて検索します。
検索結果を見るときは、自治体や公的機関の公式サイトに掲載されている情報を優先しましょう。
制度が見つからない場合は、市区町村の子育て支援、教育、福祉などを担当する窓口へ問い合わせる方法もあります。
家計そのものが厳しく、塾代だけでなく生活費や教育費全般に困っている場合は、地域の自立相談支援機関などで相談できることもあります。
また、制度を見つけたときに注意したいのが申請するタイミングです。
「塾へ支払ったあとに申請すれば戻ってくる」とは限らず、利用前の登録や申請が必要な制度もあります。
対象となる塾が指定されていたり、申請期限が設けられていたりする場合もあるため、利用条件を先に確認しておきましょう。
「知らなかったから利用できなかった」とならないためにも、塾代が家計を圧迫し始めた段階で支援制度を調べておくことが大切です。
特に受験学年は季節講習や受験対策などで支出が増えやすいため、家計が限界になってから探すのではなく、早めに確認しておくと安心です。
塾代を減らすことだけを考えるのではなく、「使える支援を利用して家庭の負担を減らす」という選択肢も持っておきましょう。
塾を辞めても大丈夫？塾なしで勉強・受験する方法
塾代が家計を圧迫していても、「塾を辞めたら成績が下がるのでは？」「受験で不利になるのでは？」と考えると、なかなか退塾には踏み切れないものです。
特に周囲の友達が当たり前のように塾へ通っていると、「うちだけ塾なしで大丈夫なの？」と不安になることもあるでしょう。
しかし、塾へ通うこと自体が目的ではありません。
塾がなくても必要な勉強を継続できるのであれば、必ずしも塾へ通い続ける必要はありません。
一方で、自分で勉強を進めることが難しい子や、志望校対策で専門的なサポートが必要な子の場合は、家計が苦しいという理由だけで辞めると困る可能性があります。
「塾あり・塾なし」のどちらが正解かではなく、塾が現在担っている役割を確認してから判断しましょう。
塾なしでも大丈夫な可能性が高い子
塾を辞めても勉強を続けやすいのは、自分で学習を進める力がある子です。
たとえば、学校から帰ったあとに言われなくても机に向かえる子なら、塾を辞めても勉強時間を確保できる可能性があります。
次のような特徴があるか確認してみましょう。
- 自分から勉強を始められる
- 学校の授業をある程度理解できている
- 分からない問題を自分で調べたり質問したりできる
- テストまでの学習計画を立てられる
- 問題集や通信教育を継続して使える
すべてに当てはまる必要はありませんが、塾から指示されなくても学習を続けられるかは重要なポイントです。
また、学校の授業で基本的な内容を理解できていて、「塾では学校と同じ内容をもう一度聞いているだけ」という場合も、家庭学習へ切り替えられる余地があります。
特に、塾で習っている内容を市販の問題集やオンライン教材でも十分に学べるのであれば、同じ目的をより少ない費用で達成できる可能性があります。
判断するときは「塾が必要か」ではなく、「塾がなくても今と同じ勉強を続けられるか」と考えてみましょう。
塾を辞めることで毎月の支出を減らせても、勉強そのものが止まってしまえば、家計面だけで判断したことを後悔する可能性があります。
塾を続けたほうがいい可能性が高い子
一方で、塾を辞めることで学習時間や学習の質が大きく低下しそうな場合は、慎重に判断する必要があります。
特に、次のような子は塾が学習を支える重要な役割を担っている可能性があります。
- 一人ではなかなか勉強を始められない
- 学校の授業だけでは理解できない単元が多い
- 分からない問題を自力で解決するのが難しい
- 学習計画を立てたり進捗を管理したりするのが苦手
- 志望校に合わせた受験対策が必要になっている
こうした場合、塾は単に「勉強を教えてくれる場所」ではありません。
決まった時間に勉強する環境を作ったり、分からないところを質問したり、学習計画を管理してもらったりする役割もあります。
そのため、月謝だけを見て「もったいないから辞めよう」と判断すると、それまで塾が担っていた役割まで一度になくなってしまいます。
塾を辞めることで何が失われるのかを確認し、それを家庭や別のサービスで補えるかまで考えることが重要です。
特に受験直前など学習環境を大きく変える影響が心配な時期は、本人や塾、学校とも相談しながら判断したほうがよいでしょう。
家計への負担が大きい場合も、「続けるしかない」と考える必要はありません。
塾そのものを残しながら、次のように利用範囲だけを小さくする方法があります。
いきなり辞めずに科目・回数を減らす方法もある
「塾なしでも大丈夫か分からない」という場合は、いきなり0にするのではなく、段階的に塾への依存を減らしてみましょう。
たとえば、5教科すべてを塾で受講しているなら、苦手な数学と英語だけ残し、ほかの科目を家庭学習へ切り替える方法があります。
週3回通っているなら、週1回や週2回へ減らせないか確認する方法もあります。
「全部塾」と「完全に塾なし」の中間を作ることで、家計負担を減らしながら家庭学習へ移行できるか試せます。
科目を減らしたら、その期間の定期テストや模試の結果だけでなく、家庭で勉強を継続できたかも確認します。
問題なく続けられるなら、さらに塾の利用を減らすことも検討できます。
反対に、家庭学習へ切り替えた科目だけ勉強しなくなったり、理解できない単元が増えたりした場合は、その科目について別のサポートが必要だと分かります。
つまり、科目を減らすことは単なる節約ではなく、「どこまでなら塾なしで学習できるか」を確認するお試し期間にもなります。
ただし、科目数や通塾回数を減らせるか、実際にどの程度料金が下がるかは塾によって異なります。
変更する前に料金体系や契約条件を確認しておきましょう。
塾を辞める前に家庭学習の仕組みを作る
塾を辞めると決めたら、退塾してから勉強方法を考えるのではなく、先に家庭学習の仕組みを作っておくことが大切です。
特に注意したいのが、塾を辞めたことで「空いた時間」がそのまま自由時間になってしまうことです。
これまで火曜日と木曜日の19時から21時まで塾で勉強していたなら、その時間をそのまま家庭学習の時間にする方法があります。
さらに、「毎日勉強する」といった曖昧な約束ではなく、次のように具体的に決めておきましょう。
- いつ勉強するか
- 何の教材を使うか
- 1日にどこまで進めるか
- 分からない問題をどう解決するか
- 誰が学習状況を確認するか
たとえば「平日の19時30分から60分」「数学は学校のワークを3ページ」「日曜日に1週間分の進み具合を確認する」というところまで決めておけば、実行しやすくなります。
また、分からない問題が出たときの対応も重要です。
学校の先生に質問する、解説が詳しい問題集を使う、オンライン教材の解説を見るなど、子どもが一人で抱え込まない方法を決めておきましょう。
家庭学習へ切り替えるときに必要なのは、塾と同じ授業を家庭で再現することではなく、「勉強する時間・教材・質問先・進捗確認」の4つをなくさないことです。
親が毎日勉強を教えなければならない仕組みにすると、長期間続けるのが難しくなることもあります。
できるだけ子ども自身で進められる教材や仕組みを選び、親は進捗確認を中心にするほうが続けやすいでしょう。
塾なしで受験するなら模試や学校も活用する
塾なしで受験を考える場合、普段の勉強だけでなく、志望校選びや現在地の確認をどうするかも考えておく必要があります。
塾へ通っていると、模試の案内や志望校に関する情報、学習計画などを塾から得られることがあります。
退塾する場合は、こうした「受験情報を得る役割」までなくなることを忘れないようにしましょう。
まず活用したいのが学校です。
高校受験なら、学校の先生との進路相談を通して、現在の成績や志望校について相談できます。
大学受験でも、高校の進路指導や学校から提供される受験情報を確認しておきましょう。
さらに、塾へ通っていなくても受験できる公開模試などを活用すれば、自分の学力や志望校との差を確認できます。
模試は判定を見るだけでなく、どの科目・単元で点を落としているかを確認し、その後の家庭学習を修正する材料として利用することが大切です。
志望校の公式サイトや募集要項、学校説明会などから、入試科目や選抜方法、出題範囲などの情報を自分たちで確認することも必要になります。
塾なし受験で大切なのは、「全部一人でやる」ことではなく、学校・模試・市販教材など必要なものだけを組み合わせることです。
たとえば普段は家庭学習を中心にしながら、模試で苦手分野を確認し、どうしても一人では理解できない科目だけ別のサポートを利用する方法もあります。
塾を辞めたからといって、その後は一切教育費をかけてはいけないわけではありません。
毎月固定で大きな塾代を払い続けるのではなく、必要なところだけに教育費を使うという考え方もできます。
塾なしで勉強や受験をするなら、「塾代を0円にすること」ではなく、「必要な学習環境をより少ない負担で維持すること」を目標にしましょう。
塾代はいくらならかけすぎ？家計とのバランスを考えよう
塾代が毎月数万円かかっていると、「ほかの家庭はいくら払っているの？」「うちは塾代をかけすぎなのでは？」と気になることもあるでしょう。
特に月5万円、10万円と支出が増えてくると、家計への影響も無視できなくなります。
しかし、塾代がかけすぎかどうかを「月○万円まで」と一律に決めることはできません。
同じ塾代でも、家計に余裕がある家庭と、生活費や貯金を削って支払っている家庭では負担の大きさがまったく違うからです。
さらに、子どもの人数や学年、受験までの期間、これから必要になる高校・大学費用によっても判断は変わります。
塾代だけを見るのではなく、家計全体の中で無理なく払い続けられる金額なのかを考えてみましょう。
塾代が月10万円でも金額だけでは判断できない
「塾代 月10万」などと検索して、わが家は教育費をかけすぎなのではないかと不安になる人もいるでしょう。
月10万円と聞けば高額に感じますが、それだけで「かけすぎ」と判断することはできません。
たとえば受験直前の数か月だけ講習や受験対策が重なって月10万円になっている場合と、小学生のころから毎月10万円を継続している場合では、家計への影響が異なります。
また、同じ月10万円でも世帯収入や貯蓄額、子どもの人数によって負担感は変わります。
重要なのは、周囲の家庭と比較することではありません。
「わが家がその金額を無理なく払い続けられるか」と「支払った金額に見合う必要性や効果があるか」の2つを確認しましょう。
たとえば塾代が高額でも、受験まで期間限定であり、必要な志望校対策を受けられ、家計にも余裕があるなら、その家庭では納得できる支出かもしれません。
反対に、月3万円でも毎月赤字になったり、必要な貯金ができなくなったりしているのであれば、家計にとっては負担が大きいと考えられます。
「月10万円を超えたら高すぎる」と金額で線を引くのではなく、その塾代によって家計の何かを犠牲にしていないかで判断することが大切です。
他の家庭の塾代は参考にはなりますが、それをそのまま自分の家庭の適正額にする必要はありません。
月謝ではなく年間の塾代で考える
家計とのバランスを判断するときは、毎月の月謝だけを見るのではなく、1年間に塾へ支払う総額を確認しましょう。
たとえば月謝が3万円なら、単純計算では年間36万円です。
しかし、実際には春期講習や夏期講習、冬期講習、教材費、模試代、施設費、受験対策講座などが加わることがあります。
そのため、家計を管理するときは次の費用を一度書き出してみましょう。
- 毎月の授業料
- 春期・夏期・冬期講習
- 教材・テキスト代
- 模試・テスト代
- 施設費・管理費
- 特別講座・受験対策講座
さらに、兄弟姉妹がいる場合は、一人分ではなく子ども全員の費用で考える必要があります。
おすすめなのは、「今月いくら払ったか」ではなく、「今年4月から来年3月までに塾関係でいくら支払う予定か」を一度計算することです。
季節講習などの金額がまだ分からない場合は、塾に今後予定されている費用を確認してみましょう。
年間総額が分かれば、「夏期講習だけ減らす」「1科目だけ家庭学習へ変える」など、どこを見直せば効果が大きいかも判断しやすくなります。
また、月10万円の塾代なら1年間続けると120万円になります。
月単位では払えている金額でも、年間に直すと家計にとって大きな支出になっていることがあります。
塾代がもったいないか迷ったときほど、年間総額に置き換えて考えてみましょう。
生活費や貯金を圧迫しているなら見直す
塾代の適正額を考えるうえで重要なのは、教育費以外の家計にどのような影響が出ているかです。
「子どもの教育にはできるだけお金をかけたい」と考えるのは自然ですが、そのために家計全体が苦しくなってしまえば長く続けることが難しくなります。
たとえば、次のような状態になっていないか確認してみましょう。
- 塾代を払うと毎月の家計が赤字になる
- ボーナスで生活費の赤字を補っている
- 予定していた貯金がほとんどできなくなった
- 塾代を払うために貯金を取り崩している
- 食費や必要な生活費まで過度に削っている
- 兄弟姉妹に必要な教育費を確保できない
当てはまるものがある場合は、塾代が家計を圧迫しているサインと考えられます。
特に注意したいのが、「今月も払えたから大丈夫」と考えてしまうことです。
貯金を取り崩したり、ボーナスで赤字を補填したりしていれば、支払いそのものは続けられても家計の余力は少しずつ減っていきます。
塾代を払えるかではなく、「塾代を払ったあとも必要な生活費と貯金を確保できるか」で判断してみましょう。
家計を圧迫している場合も、最初から塾を辞める必要はありません。
受講科目を減らす、季節講習を選ぶ、安い学習方法と組み合わせるなど、子どもへの影響が小さい部分から見直せます。
教育費だからと家計の限界を超えて払い続けるのではなく、継続できる金額に調整することも大切な教育費管理です。
今後の高校・大学費用まで含めて考える
現在の塾代だけなら何とか払えていても、これから必要になる教育費まで考えると状況が変わることがあります。
中学生なら高校進学、高校生なら大学や専門学校への進学など、子どもが成長するにつれて別の教育費が必要になる可能性があります。
入学時には、授業料だけでなく入学金や教材費などが必要になることもあります。
自宅から通えない学校へ進学すれば、住居費や生活費なども考えなければなりません。
そのため、塾代を考えるときは「今払えるか」だけでなく、塾代を払いながら次の教育費を準備できているかも確認しておきましょう。
たとえば高校受験のために塾代を増やした結果、高校入学時に必要なお金を貯められなくなってしまえば、教育費全体では苦しくなってしまいます。
兄弟姉妹がいる家庭では、さらに注意が必要です。
上の子の受験に合わせて塾代を増やしている間にも、下の子の教育費が必要になる時期は近づいてきます。
教育費は「今通っている塾」だけで考えず、子ども全員の進学まで時間軸を伸ばして考えることが大切です。
一度、これから数年間に大きな教育費が発生しそうな時期を書き出してみると分かりやすくなります。
「高校入学」「大学受験」「大学入学」などのタイミングを並べ、その時期までに準備したいお金と現在の塾代を一緒に考えます。
すると、「今の塾代をあと2年間払い続けても問題ない」「このままでは大学進学用の貯金が難しい」といった判断がしやすくなります。
塾での勉強は大切ですが、塾は子どもの教育過程の一部分です。
目の前の成績のために将来の教育費が足りなくならないよう、現在の塾代とこれから必要になるお金をセットで考えましょう。
「塾代はいくらまでなら大丈夫か」の答えは家庭によって異なります。
年間の塾代を把握し、生活費と貯金を確保でき、さらに今後の教育費も準備できる範囲が、その家庭にとって無理なく続けられる塾代の目安になります。
塾代に関するよくある質問
塾代が家計を圧迫していると、「ほかの家庭はいくら払っているの？」「季節講習は断ってもいい？」など、さまざまな疑問が出てくるでしょう。
ここでは、塾代を見直すときに気になりやすい疑問について回答します。
塾代の平均はいくらですか？
文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、1年間の学習塾費の平均は、公立小学校が約7万5,000円、公立中学校が約23万円、公立高校（全日制）が約14万7,000円です。
私立では、小学校が約25万9,000円、中学校が約16万8,000円、高校（全日制）が約16万7,000円となっています。
ただし、この金額は「塾へ通っている家庭だけの平均的な月謝」として見る数字ではありません。
塾へ通っていない子どもも含めた調査結果であるため、「うちは平均より高いから塾代をかけすぎている」と単純に判断しないようにしましょう。
また、塾代は学年によっても大きく変わります。
文部科学省の調査でも、私立小学校・私立中学校を除けば、学年が上がるにつれて学習塾費が増える傾向が確認されています。
平均額は「ほかの家庭との比較」ではなく、現在支払っている塾代がどの程度なのかを知る参考として利用するのがおすすめです。
最終的には平均より高いか低いかではなく、家計への負担と子どもが得られている効果から判断しましょう。
塾代は教育費の何割くらいが目安ですか？
「教育費の○割までなら塾に使って大丈夫」という全国共通の目安はありません。
世帯収入や子どもの人数、年齢、進学先などによって、無理なく支払える塾代は大きく異なるためです。
そのため、「手取りの○％」「教育費の○割」といった数字だけで判断するより、塾代を支払ったあとの家計を確認したほうが実用的です。
少なくとも次の状態になっていないか確認してみましょう。
- 塾代によって毎月の家計が赤字になっていないか
- 生活に必要なお金まで削っていないか
- 塾代のために継続的に貯金を取り崩していないか
- 高校・大学進学に向けたお金を準備できているか
- 兄弟姉妹に必要な教育費も確保できているか
教育費だからと無理をするのではなく、生活費や将来必要なお金を確保したうえで継続できる金額にすることが大切です。
塾代が平均より低くても毎月赤字になるなら見直す必要がありますし、平均より高くても家計に余裕があり、必要な成果を得られているなら一概にかけすぎとはいえません。
夏期講習や冬期講習は断っても大丈夫ですか？
夏期講習や冬期講習が任意の講座であれば、必ずしもすべて申し込む必要はありません。
ただし、塾によって通常授業と季節講習の位置づけや契約内容が異なるため、断る前に確認しておきましょう。
特に受験生の場合は、「高いから受けない」と金額だけで決めるのではなく、講習の目的を確認することが大切です。
塾へ次のように質問すると判断しやすくなります。
- この講習では何を勉強するのか
- 今の子どもに必要な内容なのか
- 通常授業だけでは不足するのか
- 受講しなかった場合は家庭で何を勉強すればいいのか
たとえば苦手な数学だけ講習を受け、得意科目は家庭で復習する方法も考えられます。
「全部受ける・全部断る」の二択ではなく、必要な講座だけ選ぶことも塾代を抑える方法です。
講習を断る場合は、その期間に塾で学ぶ予定だった内容を家庭学習で補う必要があるかも確認しておきましょう。
塾代を払えない場合に使える補助金や助成制度はありますか？
自治体によっては、塾や学習にかかる費用を支援する制度があります。
ただし、全国の家庭が一律に利用できる「塾代の補助金」があるわけではありません。
支援の有無や対象学年、所得要件、金額、利用方法などは自治体によって異なります。
たとえば大阪市では、市内在住の小学5年生から中学3年生を対象に、学習塾や家庭教師、習い事などの学校外教育にかかる費用を月額1万円を上限に助成しています。
東京都には、一定の要件を満たす中学3年生・高校3年生などを対象に、学習塾などの受講料を上限30万円まで無利子で貸し付ける「受験生チャレンジ支援貸付事業」があります。
東京都の制度では、対象となる高校や大学などへ入学し、所定の手続きを行った場合には返済が免除されます。
住んでいる地域に制度があるか、「自治体名＋塾代 助成」「自治体名＋学習支援」などで検索してみましょう。
制度は年度によって内容が変更される可能性があるため、利用するときは自治体の公式サイトで最新の対象条件や申請期限を確認してください。
塾は何年生から通わせるべきですか？
「○年生になったら塾へ通うべき」という一律の基準はありません。
周囲の子が塾へ通い始めると焦るかもしれませんが、必要になる時期は子どもの学習状況や進路によって異なります。
たとえば、学校の授業を理解でき、家庭学習も続けられているのであれば、「周りが通っているから」という理由だけで急いで入塾する必要はないでしょう。
一方で、次のような状況なら塾を検討するタイミングのひとつです。
- 学校の授業で分からないところが増えてきた
- 家庭学習だけでは苦手を解消できなくなった
- 受験に向けて計画的な対策が必要になった
- 家庭では勉強時間を確保するのが難しい
- 志望校に合わせた学習や情報収集が必要になった
中学受験をする場合と、地元の公立中学校へ進学する場合でも、必要な準備の時期は変わります。
学年だけで決めるのではなく、「今の家庭学習だけでは何が足りないのか」が明確になったときに塾を検討するのがおすすめです。
必要性がはっきりしないまま早くから通わせると、長期間にわたって塾代が発生し、家計を圧迫する原因にもなります。
塾へ通わせる前に「何のために通うのか」を決めておけば、必要以上に塾代を払い続けることも防ぎやすくなります。
まとめ｜塾代で家計が苦しいなら「続ける前提」を見直そう
塾代が家計を圧迫して「もったいない」と感じたら、無理をして今の塾代を払い続ける必要があるのか、一度立ち止まって考えてみましょう。
大切なのは、単純に「塾代が高いか安いか」ではなく、支払っている金額に対して、子どもに必要な成果や学習環境が得られているかです。
この記事の重要なポイントをまとめると、次のとおりです。
- 塾代は月謝だけでなく、季節講習・教材・模試などを含めた年間総額で考える
- 成績だけでなく、理解度や学習習慣なども含めて塾の効果を確認する
- 家計が苦しいなら、まず科目や季節講習など必要性の低い支出から見直す
- 安い塾や通信教育、オンライン教材を組み合わせて費用を抑える方法もある
- 自治体によっては塾代の助成や無料・低料金の学習支援を利用できる
- 塾なしでも勉強できる子なら、家庭学習へ切り替えることも選択肢になる
- 現在の塾代だけでなく、高校・大学進学など今後必要になる教育費まで考える
「せっかくここまで通ったから」「受験生だから仕方ない」と考えると、塾代はなかなか見直しにくいものです。
しかし、塾を続けること自体が子どものためになるとは限りません。
塾代を減らすことは、子どもの教育を諦めることではありません。
苦手科目だけ塾に残したり、家庭学習と組み合わせたりするなど、必要な学習環境を残しながら負担を減らす方法もあります。
まずは「今の塾を続ける」ことを前提にせず、子どもに本当に必要な学習と、家計が無理なく負担できる金額の両方から、わが家に合った方法を考えてみましょう。