「40代で家族4人なのに、貯金がほとんどない。このままで本当に大丈夫？」
「子ども2人の高校や大学の費用を、これから払っていけるのだろうか」
「周りの40代はいくら貯金している？うちは少なすぎるのでは……」
毎月の住宅ローンや食費、教育費などを払っていると、思うように貯金できない家庭もあるでしょう。
特に40代は、子どもの成長とともに教育費が増えやすいうえ、老後資金についても現実的に考え始める時期です。
「教育費も老後資金も準備できていない」と気づけば、焦ってしまうのも無理はありません。
ただし、「40代・4人家族で貯金なし」というだけで、もう手遅れだと決まるわけではありません。
大切なのは、他の40代世帯と比べて落ち込むことではなく、これから必要になるお金を整理し、家計を黒字化して少しずつ貯められる状態をつくることです。
この記事では、次のことが分かります。
- 40代・4人家族で貯金なしはどのくらい危ないのか
- 40代世帯の平均・中央値と比べてどの程度なのか
- 子ども2人の教育費をどう準備するか
- 貯金ゼロから家計を立て直す具体的な方法
- 教育費と老後資金をどう両立するか
「もう遅い」と諦める前に、まずは現在地を確認して、今日から何を変えればいいのか順番に整理していきましょう。
40代・家族4人で貯金なしはやばい？
「40代で家族4人なのに貯金がないのは、さすがにやばいのでは？」と不安になる方もいるでしょう。
子どもが2人いれば、食費や習い事、塾代などが増え、住宅ローンや車の維持費なども重なりやすい時期です。
さらに、「子どもの大学費用はどうしよう」「老後のお金まで準備できるのだろうか」と考えると、貯金がないことへの焦りは一段と大きくなります。
結論からいうと、40代・家族4人で貯金がない状態は対策が必要ですが、貯金ゼロという事実だけで「もう手遅れ」と判断する必要はありません。
実際、40代の二人以上世帯でも、金融資産を保有していない世帯は存在します。
大切なのは平均貯金額だけを見て焦ることではなく、「これから何年で、何のために、いくら準備する必要があるのか」を自分の家庭に当てはめて考えることです。
まずは、同じ40代の家庭がどのくらい金融資産を持っているのか確認してみましょう。
40代世帯の平均貯金額・中央値
「周りの40代は、いくらくらい貯金しているの？」という疑問は、貯金がない家庭ほど気になるところではないでしょうか。
金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査2025年」によると、40代・二人以上世帯の金融資産保有額は次のようになっています。
- 平均：1,486万円
- 中央値：500万円
- 金融資産非保有：18.8％
平均1,486万円と聞いて、「そんなに貯めていない」とショックを受けるかもしれません。
しかし、ここで注目したいのは平均額よりも中央値の500万円です。
中央値とは、金融資産額が少ない世帯から多い世帯まで順番に並べたとき、ちょうど真ん中に位置する数値です。
一部の金融資産を多く持つ世帯によって数字が大きくなりやすい平均より、一般的な家庭の感覚をつかむ参考になります。
それでも貯金がほとんどない家庭から見れば、「500万円もない」と不安になるでしょう。
ただ、もう一つ見ておきたいのが、40代・二人以上世帯の18.8％が金融資産を保有していないという点です。
およそ5世帯に1世帯にあたるため、「40代で貯金がないのは自分の家庭だけ」というわけではありません。
ただし、この数字には注意点があります。
この調査は「40代・4人家族」だけを対象にしたものではなく、40代の二人以上世帯を対象にしたデータです。
夫婦2人の家庭も子どもがいる家庭も含まれるため、「40代・4人家族なら500万円が普通」と考えるのは適切ではありません。
また、ここでいう金融資産には、将来に備えて保有している預貯金や株式、投資信託などが含まれます。
日常の生活費として使うための預貯金は金融資産に含まれないため、「金融資産非保有＝銀行口座に1円もない」という意味でもありません。
つまり、平均や中央値は「自分の家計がやばいかどうか」を決める合格ラインではなく、現在地を確認するための参考値として見るのが適切です。
家族4人なら、同じ40代でも子どもが5歳と3歳なのか、高校生と中学生なのかによって、これから必要になる金額はまったく違います。
住宅ローンの残高や世帯収入、子どもの進路によっても必要な貯金額は変わります。
他人の500万円と自分の0円だけを比較するより、「わが家では今後いつ大きなお金が必要になるのか」を把握するほうが重要です。
貯金ゼロでも手遅れとは限らない
40代で貯金がないと、「20代や30代から貯めておけばよかった」「今さら始めても遅いのでは」と後悔することもあるでしょう。
特に子どもが2人いる家庭では、自分たちの老後だけを考えればいいわけではありません。
「これから教育費が増えるのに、貯金までできるの？」というのが現実的な悩みです。
しかし、40代だからという理由だけで、家計の立て直しが手遅れになるわけではありません。
確認したいのは年齢よりも、現在の家計の状態です。
たとえば、貯金が0円でも毎月2万円の黒字がある家庭と、貯金が100万円あっても毎月5万円ずつ赤字になっている家庭では状況が違います。
前者なら年間24万円を積み立てられますが、後者は今ある100万円を少しずつ取り崩していくことになります。
つまり、貯金額だけでは家計の危険度を判断できません。
「今いくら持っているか」と同じくらい、「これから毎月お金を残せる家計になっているか」が重要です。
まずは次の3点を確認してみてください。
- 毎月の収入より支出が少なくなっているか
- 固定費などに見直せる部分が残っているか
- 子どもの進学など大きな支出まで何年あるか
毎月赤字なら、最初に目指すのは100万円、500万円といった大きな貯金額ではありません。
まず月の収支を0円以上にすることが第一歩です。
すでに黒字なら、その一部を給与日に別口座へ移すなど、少額でも先取りで貯金する仕組みを作ります。
月1万円なら1年間で12万円、月2万円なら24万円です。
最初は小さく感じても、「余ったら貯金する家庭」から「毎月必ず残る家庭」に変わることには大きな意味があります。
さらに、子どもの教育費がピークを迎える時期と、住宅ローンが終わる時期などを確認すると、現在と同じ支出が老後までずっと続くとは限らないことも分かります。
40代からの家計改善では、過去に貯金できなかったことを取り戻そうとして無理をするより、これからの10年、20年で家計をどう変えるかを考えるほうが現実的です。
教育費・老後資金を考えると放置は危険
一方で、「40代でも貯金なしの家庭はあるなら、このままでも大丈夫」と考えるのは危険です。
40代・家族4人の場合、これから教育費と老後資金という2つの大きな支出が待っている可能性が高いためです。
特に子どもがまだ小さい家庭では、現在の生活費だけを見て「何とか暮らせている」と判断しないようにしましょう。
小学生から中学生、高校生へと成長すれば、塾や部活動、受験、学費などにかかるお金も変わります。
大学進学時には、授業料だけでなく入学金や通学費、一人暮らしをする場合の生活費などが必要になることもあります。
子どもが2人なら、それぞれの進学時期も確認しておかなければなりません。
さらに見落としやすいのが、子どもの教育費を払い終えたときには、自分たちの老後が近づいているという点です。
たとえば45歳で子どもが10歳なら、大学進学を迎える頃には親は50代前半です。
そこから教育費を払いながら老後資金も準備することになります。
「教育費が終わってから老後のお金を考えよう」と先送りすると、老後資金を準備できる期間が想像以上に短くなる可能性があります。
さらに貯金がない状態では、教育費や老後より先に急な出費で家計が崩れることも考えなければなりません。
たとえば、冷蔵庫やエアコンの故障、車の修理、冠婚葬祭などで突然10万円、20万円が必要になることがあります。
貯金がなければ、クレジットカードの分割払いやリボ払い、借入などで対応せざるを得なくなる可能性があります。
そうなると、翌月以降の家計に返済が加わり、さらに貯金しにくくなる悪循環に入りかねません。
40代で本当に危険なのは「貯金が0円であること」だけではなく、0円の状態を確認しないまま何年も放置することです。
反対に、今の段階で気づけたのであれば、取れる対策はあります。
「平均500万円まで一気に追いつかなければ」と考える必要もありません。
まずは家計を黒字にし、急な出費に対応できるお金を作り、その次に子どもの教育費、さらに老後資金と、必要になる時期に合わせてお金の優先順位をつけることが大切です。
40代・家族4人で貯金なしという現実は変えられませんが、「来年も貯金なしのままかどうか」は、これからの家計の作り方で変えられます。
40代・家族4人で貯金できない理由
「収入が極端に少ないわけではないのに、なぜか貯金できない」と感じている40代の方も多いのではないでしょうか。
家計簿を見直しても大きな無駄遣いはなく、「これ以上どこを削ればいいの？」と思うこともあるでしょう。
40代・家族4人でお金が残りにくい背景には、単純な使いすぎだけではなく、教育費や住宅費、生活費などが同時に重くなりやすい家計構造があります。
特に子ども2人を育てている家庭では、子どもが成長するにつれて必要なお金も変化します。
「貯金できない＝家計管理ができていない」と決めつけるのではなく、まず何にお金がかかっているのかを整理することが大切です。
40代・家族4人で貯金が難しくなりやすい主な理由を3つに分けて見ていきましょう。
教育費と住宅費が重なる
40代の子育て家庭で家計を圧迫しやすいのが、教育費と住宅費が同じ時期に重なることです。
30代で住宅を購入した家庭なら、40代になっても住宅ローンの返済が続いているケースは珍しくありません。
一方、子どもが小学生、中学生、高校生と成長するにつれて、教育関連の支出も増えていきます。
学校に支払うお金だけではなく、家庭によっては次のような支出も発生します。
- 塾や通信教育などの学習費
- 習い事や部活動にかかる費用
- 受験料や模試などの受験費用
- 制服・教材・タブレットなどの購入費
- 高校や大学への進学費用
子どもが2人なら、これらの支出がそれぞれに発生します。
さらに年齢が近い兄弟・姉妹の場合、2人分の教育費が高くなる時期が重なることもあります。
「住宅ローンを払って、子どもの塾代を払って、習い事も続けさせていたら、給料日前にはほとんど残っていない」という状態も十分考えられます。
ここで難しいのは、住宅ローンも教育費も簡単にはゼロにできないことです。
外食や娯楽費なら回数を減らせますが、毎月の住宅ローンを「今月は苦しいから半分にする」というわけにはいきません。
子どもの教育費についても、「貯金したいから明日から全部やめよう」と簡単に判断できるものではないでしょう。
40代は「貯金したい時期」と「家族にお金がかかる時期」が重なりやすい年代です。
そのため、若い頃と同じ感覚で「毎月余ったお金を貯金しよう」と考えても、そもそも余るお金がほとんどないという状況が起こります。
また、教育費は毎月一定とは限りません。
新学期や受験、進学などのタイミングでまとまった支出が発生すると、それまで貯めていたお金を取り崩すこともあります。
「少し貯まったと思ったら、入学準備でなくなった」という経験を繰り返し、40代になっても貯金が増えない家庭もあるでしょう。
だからこそ教育費については、毎月の支出だけでなく、高校・大学進学までにいつ、どの程度まとまったお金が必要になるのかを確認しておくことが重要です。
収入が増えても手取りが増えにくい
40代になると、「20代や30代の頃より年収は上がったのに、生活が楽になった気がしない」と感じることがあります。
給与が上がっても、その金額がすべて自由に使えるお金として増えるわけではないからです。
給与からは税金や社会保険料などが差し引かれるため、家計で重要なのは年収そのものより実際に使える手取り額です。
さらに問題なのは、収入が増える時期と家族の支出が増える時期が重なりやすいことです。
たとえば昇給によって手取りが月1万円増えても、子どもの塾代が月2万円増えれば、家計として使えるお金はむしろ減ります。
食費や光熱費、学校関係の支出なども増えていれば、「給料は上がったのに貯金できない」という状態になります。
「年収が上がれば自然に貯金できるようになる」と考えていると、40代になっても貯金額が増えない可能性があります。
これは、収入が増えたことをきっかけに生活水準が少しずつ上がる場合も同じです。
以前より外食が増えたり、スマートフォンや車にかける金額が高くなったりすれば、昇給分がそのまま支出に消えてしまいます。
もちろん、すべてを我慢する必要はありません。
大切なのは「年収がいくらになったか」だけではなく、毎月の手取りから生活費を引いたあと、実際にいくら残っているかを見ることです。
たとえば手取り40万円の家庭でも支出が40万円なら、貯金に回せるお金はありません。
反対に手取り35万円でも支出を33万円に抑えられれば、毎月2万円を残せます。
40代から家計を立て直すなら、収入の多さだけで判断せず、「手取り－支出」で毎月いくら残る家計なのかを確認することが重要です。
家族4人では生活費を簡単に下げられない
「貯金できないなら節約すればいい」と考えるのは簡単ですが、家族4人の生活費は一人暮らしのようには下げられません。
食費だけを考えても、子どもが成長すれば食べる量は増えていきます。
特に中学生や高校生になれば、「食費を今までと同じ金額に抑える」こと自体が難しくなる家庭もあるでしょう。
さらに、家族4人では次のような生活費が継続的にかかります。
- 4人分の食費や日用品費
- 電気・ガス・水道などの光熱費
- スマートフォンやインターネットなどの通信費
- 車の維持費や交通費
- 衣服・学校用品など子どもの成長に伴う支出
物価が上がれば、同じ生活を続けているだけでも支出額は増えていきます。
「ぜいたくしているつもりはないのに、以前より毎月数万円多くかかる」ということも起こります。
そして家族4人の家計で難しいのは、自分一人の判断だけでは生活水準を変えられないことです。
自分の昼食代や趣味なら減らせても、子どもの食事や学校生活に必要なお金まで同じ感覚で削ることはできません。
「子どもにはできるだけ我慢させたくない」と考える親も多いでしょう。
その気持ちから、習い事や家族でのレジャー、子どもの欲しい物などを優先し、自分たちの貯金を後回しにしてきた家庭もあるはずです。
しかし、そこで毎日の食事や子どもに必要なお金を無理に削ろうとすると、家族全体のストレスが大きくなります。
4人家族の家計改善では、「我慢できる支出を探す」より「生活への影響が小さい支出から見直す」という考え方が重要です。
たとえば、使っていないサブスクや過剰な保険、通信プランなどは、一度見直せば家族の日常生活を大きく変えずに支出を減らせる可能性があります。
月5,000円の固定費を減らせれば年間6万円、月1万円なら年間12万円です。
食費を毎日少しずつ我慢して同じ金額を捻出するより、負担を感じにくい家庭も多いでしょう。
40代・家族4人で貯金ができないと、「自分たちはお金を使いすぎている」と考えがちです。
しかし、実際には住宅費・教育費・生活費という削りにくい支出が重なった結果、貯金に回すお金が残っていないこともあります。
だからこそ、家族の楽しみや子どもに必要なお金を片っ端から削るのではなく、まず家計全体を見える化し、「削っても生活への影響が小さい支出」がどこにあるのかを探すことが大切です。
40代・貯金ゼロから家計を立て直す5つの対策
40代・家族4人で貯金がほとんどないと、「節約も貯金も老後対策も、全部すぐに始めなければ」と焦ってしまうかもしれません。
しかし、貯金ゼロから家計を立て直すときに大切なのは、最初からすべてを完璧にすることではありません。
まず毎月の赤字を止め、少額でもお金が残る状態を作り、そこから必要な資金を順番に準備していくことが重要です。
特に40代・家族4人の場合は、子どもの教育費と自分たちの老後資金を同時に考える必要があります。
だからこそ、「とにかく節約する」「とにかく投資する」ではなく、次の5つを順番に進めていきましょう。
- 家計の赤字・黒字を把握する
- 固定費を見直す
- 少額でも先取り貯金を始める
- 児童手当を生活費と分ける
- 生活防衛資金・教育費・老後資金の優先順位を決める
家計の赤字・黒字を把握する
最初にやるべきことは、細かい節約ではなく「わが家は毎月いくら余っているのか、あるいはいくら足りないのか」を確認することです。
「給料日前になるとお金がない」という感覚だけでは、何を改善すればいいのか分かりません。
まず1か月分の手取り収入と支出を書き出してみましょう。
支出についても、最初から数百円単位まで完璧に家計簿をつける必要はありません。
まずは次のように大きく分けるだけでも、家計の状態は見えてきます。
- 住宅費
- 食費・日用品費
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険料
- 教育費・習い事
- 車・交通費
- 娯楽費・その他
たとえば手取りが月40万円で支出が42万円なら、毎月2万円の赤字です。
この状態で「月3万円貯金しよう」と目標を立てても、家計としては月5万円改善しなければ実現できません。
反対に、手取り40万円で支出39万円なら、現在貯金がなくても月1万円を残せる可能性があります。
貯金ゼロから最初に見るべき数字は「貯金残高」よりも「毎月の収支」です。
さらに、毎月の生活費だけでなく、年間で発生する支出も確認しておきましょう。
固定資産税、自動車税、車検、旅行、学校関係の費用、家電の買い替えなどをボーナスや貯金から支払っていると、月々の家計だけを見れば黒字でも、年間では赤字になっていることがあります。
「毎月余っているはずなのに、なぜか貯金が増えない」という家庭は、こうした特別支出を含めて確認してみてください。
「月の収支」と「年間の収支」の両方を確認すると、本当に貯金できる家計なのかが見えてきます。
固定費を見直す
家計の状態が分かったら、次に見直したいのが固定費です。
食費を毎日100円ずつ減らしたり、電気をこまめに消したりする方法もありますが、家族4人でこうした節約を続けるのは負担になります。
特に子どもがいる家庭では、食事や日用品を極端に削る方法は長続きしにくいでしょう。
そこで優先したいのが、一度変更すれば翌月以降も効果が続く支出です。
たとえば次のような項目があります。
- スマートフォンの料金プラン
- インターネット回線
- 生命保険・医療保険などの保障内容
- 利用頻度の低いサブスク
- 車にかかっている固定費
たとえば家族全体で通信費を月5,000円減らせれば、年間では6万円です。
さらに保険やサブスクなどを合わせて月1万円減らせれば、年間12万円を別の目的に使えるようになります。
毎月1万円の節約というと大変に感じますが、固定費なら一度手続きをするだけで効果が続く場合があります。
ただし、金額だけを見て必要な保障まで削るのは避けましょう。
特に保険は、家族構成や貯蓄額によって必要な保障が異なります。
固定費の見直しでは「安くすること」ではなく、「今の家族に本当に必要な契約か」を確認することがポイントです。
削った固定費をそのまま生活費に使ってしまうと、家計を見直しても貯金は増えません。
月5,000円削減できたなら、その5,000円をそのまま貯金へ回すなど、見直しと貯金をセットで考えましょう。
少額でも先取り貯金を始める
家計が黒字になったら、次に始めたいのが先取り貯金です。
先取り貯金とは、給料を受け取ったあとに生活費を使い、余った金額を貯めるのではなく、給料が入った時点で貯金分を先に分けてしまう方法です。
40代で貯金がないと、「最低でも月5万円くらい貯めないと間に合わないのでは」と考えてしまうかもしれません。
しかし、無理な金額を設定して途中で取り崩すより、まず継続できる金額から始めるほうが現実的です。
月5,000円でも1年間続ければ6万円になります。
月1万円なら年間12万円、月2万円なら年間24万円です。
最初に重要なのは金額の大きさより、「余ったら貯める」から「先に貯めて残ったお金で暮らす」へ家計の順番を変えることです。
給与振込日に合わせて別口座へ自動的に移すよう設定しておけば、毎月自分で判断する必要もありません。
ただし、毎月赤字なのに無理やり先取り貯金を始める必要はありません。
生活費が足りず、貯金したお金を月末に戻しているのであれば、先に収支改善が必要です。
赤字を止める→少額の先取り貯金を始める→余裕が出たら金額を増やすという順番で十分です。
児童手当を生活費と分ける
子ども2人を育てている家庭では、児童手当の使い方も一度確認してみましょう。
児童手当が給与などと同じ口座に入ると、食費や日用品、カード代などと混ざり、いつの間にか使ってしまうことがあります。
もちろん、児童手当を現在の子育て費用に使うこと自体が問題なのではありません。
家計が厳しい時期には、日々の子育て費用に充てる家庭もあるでしょう。
ただ、生活費に使わなくても家計が回るのであれば、児童手当を教育費として分けて管理する方法も検討できます。
特に子どもがまだ小さい家庭なら、大学進学などまで時間が残っています。
その期間を利用して少しずつ教育資金を準備できれば、進学直前になって一度に大きなお金を用意する負担を減らせます。
ポイントは、「児童手当は絶対に全額貯金する」と無理なルールを作ることではありません。
家計に余裕がなければ、一部を生活費に使い、一部だけ教育費として残す方法もあります。
たとえば受け取った児童手当のうち一定額だけを教育費用の口座へ移すなど、家庭の状況に合わせて決めれば構いません。
「何となく生活費に消える状態」を避け、使う分と将来のために残す分を意識して分けることが大切です。
生活防衛資金・教育費・老後資金の優先順位を決める
40代・家族4人で貯金がないと、最も迷いやすいのが「何のためのお金から貯めればいいのか」という問題です。
教育費も必要ですし、老後資金も気になります。
さらに「40代なら投資も始めたほうがいいのでは」と焦ることもあるでしょう。
しかし、すべてを同時に十分な金額まで準備しようとすると、現在の生活が苦しくなってしまいます。
そこで、お金を目的別に分けて優先順位をつけます。
基本的には、次の順番で考えると整理しやすくなります。
- ①急な出費や収入減に備える生活防衛資金
- ②使う時期が決まっている子どもの教育費
- ③長期的に準備する老後資金
最初に生活防衛資金を優先するのは、貯金ゼロの状態では一度の急な出費で家計が再び赤字になる可能性があるためです。
冷蔵庫が壊れたり、車の修理が必要になったりしたとき、手元のお金がなければ分割払いや借入に頼る可能性があります。
まずは「何かあってもすぐ借金をしなくて済む状態」を目指しましょう。
そのうえで、子どもの年齢から高校・大学進学までの残り年数を確認し、教育費を準備します。
教育費は使う時期をある程度予測できるため、「あと何年で必要なのか」から逆算できます。
一方、老後資金は重要ですが、教育費よりも必要になる時期が後になる家庭が多いでしょう。
その場合、教育費が重い時期は老後資金への積立を少額にし、子どもの独立後に増額するという考え方もあります。
40代・貯金ゼロの家庭では、「教育費か老後か」の二択ではなく、必要になる時期によって貯める金額を変えていくことが重要です。
また、生活防衛資金も教育費もない状態で、生活に必要になる可能性のあるお金まで値動きのある投資へ回すのは慎重に考える必要があります。
近いうちに使う予定のお金と、長期間使わないお金では、適した管理方法が異なるからです。
「生活を守るお金」「子どものためのお金」「老後のためのお金」を分けると、貯金ゼロからでも次に何をすればいいのかが見えやすくなります。
40代から家計を立て直すときに必要なのは、一気に数百万円を作ることではありません。
まず赤字を止め、固定費を見直し、毎月少額でも残る仕組みを作ることから始めましょう。
今月1万円を残せる家計に変われば、それは「貯金ゼロの家計」から抜け出す最初の一歩になります。
子ども2人の教育費と老後資金をどう準備する？
40代・家族4人で貯金がないと、特に不安になるのが「子ども2人の教育費と、自分たちの老後資金を両方準備できるのか」という問題ではないでしょうか。
子どもには希望する進路を選ばせてあげたい一方で、自分たちの老後も無視するわけにはいきません。
「まず教育費を優先するべき？」「老後資金は子どもが独立してからでも間に合う？」と迷う方もいるでしょう。
特に貯金がほとんどない状態では、教育費と老後資金を同時に十分な金額まで準備しようとすると、現在の生活が苦しくなってしまいます。
大切なのは、教育費と老後資金を同じペースで貯めることではなく、「いつ必要になるお金なのか」によって優先順位を変えることです。
教育費は子どもの年齢から必要になる時期をある程度予測できます。
一方、老後資金は必要になる時期が教育費より後になる家庭が多いため、長い期間を使って準備できます。
さらに、高校や大学では一定の条件を満たせば利用できる支援制度もあります。
「教育費も老後資金も全額自分たちの貯金だけで用意しなければ」と考えるのではなく、必要になる時期と利用できる制度を確認しながら準備していきましょう。
教育費は必要になる時期から逆算する
教育費を準備するときに最初に確認したいのは、「子ども1人につき総額でいくら必要か」だけではありません。
「あと何年で、まとまったお金が必要になるのか」を確認することが重要です。
たとえば、同じ40代・子ども2人の家庭でも、子どもがまだ小学生なのか、高校生なのかによって準備方法は大きく変わります。
子どもが8歳なら大学進学まで約10年ありますが、16歳なら残されている期間は約2年です。
準備期間が違えば、毎月必要な積立額も当然変わります。
まずは子ども2人について、次のように大きなお金が必要になる時期を書き出してみましょう。
- 高校入学の時期
- 大学・専門学校などへの進学時期
- 受験料や入学金が必要になる時期
- 一人暮らしを始める可能性がある時期
子ども2人の年齢が近ければ、大学などへの進学時期が重なる可能性もあります。
反対に年齢が離れていれば、上の子の大学在学中に下の子が高校へ進学するなど、別の形で教育費の負担が重なることもあります。
こうした時期を年表のように並べるだけでも、「いつが一番苦しくなりそうか」が見えてきます。
たとえば10年後に必要なお金なら、今すぐ全額を用意する必要はありません。
120万円を10年間で準備するなら、単純計算では年間12万円、月1万円というように分解できます。
一方、2年後に120万円必要なら、貯金だけで用意しようとすると月5万円が必要です。
現在貯金がない家庭にとって、月5万円を新たに捻出するのは簡単ではないでしょう。
その場合は、貯金だけで解決しようとせず、支援制度や奨学金なども含めて考える必要があります。
教育費は「いくら必要？」だけではなく、「いつまでに必要？」までセットで考えると、現実的な準備額が見えてきます。
また、「大学費用」という一つの大きな金額で考えず、受験時、入学時、在学中などに分けて考える方法もあります。
40代・貯金なしの状態から教育費を準備するなら、漠然と数百万円を目標にするより、最も近い教育イベントから順番に準備するほうが行動に移しやすくなります。
高校・大学で利用できる支援制度を確認する
「子ども2人分の教育費を貯金だけで用意できそうにない」と感じても、それだけで進学を諦める必要はありません。
高校や大学への進学では、家計の負担を軽くするための公的な支援制度があります。
特に40代で貯金がない家庭では、「わが家が利用できる制度がないか」を進学直前ではなく早めに確認しておくことが大切です。
高校では授業料の支援制度がある
2026年度から、高校生などを対象とした授業料支援制度が新しくなり、所得制限が撤廃されました。
対象となる学校に通うなどの要件を満たせば、世帯年収にかかわらず授業料の支援を受けられる仕組みです。
ただし、学校生活では授業料以外にも制服代、教材費、通学費、部活動費などがかかります。
「高校の授業料に支援がある＝高校生活にかかる費用がすべて無料になる」という意味ではありません。
そのため、高校進学までに必要なお金を考えるときは、授業料への支援と、それ以外に家庭で準備するお金を分けて考えましょう。
授業料以外に必要になるお金まで把握しておきたい方は、私立高校無償化でも実際にかかる費用と利用できる支援制度も参考にしてください。
大学では給付型奨学金や授業料等減免がある
大学・短期大学・高等専門学校・専門学校などでは、「高等教育の修学支援新制度」があります。
一定の要件を満たす学生は、返済する必要のない給付型奨学金や、授業料・入学金の減免を受けられる可能性があります。
支援の対象になるかどうかや支援額は、世帯収入や家族構成などによって異なります。
そのため、「うちは年収が高いから無理だろう」「貯金がないから必ず対象になるだろう」と自己判断せず、進学前に条件を確認することが重要です。
「子ども2人＝大学無償化の多子世帯」ではない
ここは、4人家族にとって特に注意したいポイントです。
大学などでは、多子世帯に対する授業料・入学金の減免制度が拡充されています。
しかし、夫婦と子ども2人の4人家族だからという理由だけで、多子世帯の授業料等減免の対象になるわけではありません。
多子世帯支援では、原則として扶養する「子ども」の数が3人以上などの条件があります。
つまり、一般的な「夫婦＋子ども2人」の家庭であれば、子どもの人数だけを理由に多子世帯支援を受けられるわけではありません。
一方で、多子世帯に該当しなくても、世帯収入などの条件によって給付型奨学金や授業料等減免の対象になる可能性はあります。
制度は変更されることもあるため、実際に進学する時点で日本学生支援機構や学校から最新の情報を確認しましょう。
教育費は「全額貯金する」か「全部奨学金に頼る」かの二択ではなく、貯金と利用できる支援制度を組み合わせて考えることが大切です。
老後資金は教育費が落ち着いてから増額する
子どもの教育費を考えていると、自分たちの老後資金まで手が回らないという家庭もあるでしょう。
「教育費を優先したら老後が心配」「老後資金を貯めたら子どもの進学費用が足りない」と、どちらを優先すればいいのか迷うところです。
40代・貯金なしの家庭では、最初から教育費と老後資金の両方に大きな金額を積み立てる必要はありません。
教育費の負担が大きい時期と、子どもが独立した後では、老後資金に回す金額を変える方法があります。
たとえば現在は教育費の準備を優先し、老後資金には無理のない範囲で少額を回します。
その後、子どもが大学を卒業して教育費の負担が減ったら、それまで教育費に使っていた金額の一部を老後資金へ回します。
仮に教育費として毎月3万円を負担していたなら、子どもの独立後にその3万円をそのまま生活費へ吸収するのではなく、老後資金へ振り替えるイメージです。
これなら生活水準を大きく変えずに、老後に向けた積立額を増やしやすくなります。
ただし、「教育費が終わるまで老後資金は一切考えない」という方法には注意が必要です。
40代で子どもが中学生や高校生なら、教育費が落ち着いたときには50代になっている可能性があります。
そこから初めて老後資金について考えると、準備できる期間が短くなります。
今は少額でも老後資金を意識し、教育費が落ち着いたら増額するという二段階で考えると無理がありません。
また、子どもの教育費には奨学金や授業料支援などの選択肢がありますが、親自身の老後生活を子どもに頼ることは避けたいところです。
子どものために教育費を優先しすぎた結果、自分たちの老後資金がなくなり、将来子どもから援助を受けなければ生活できなくなれば、結果として子どもの負担になる可能性があります。
「子どもの教育費をできるだけ出してあげたい」という気持ちと、「親自身の老後を守ること」は、どちらも家族のためのお金です。
だからこそ、教育費だけにすべてのお金を投入するのではなく、自分たちの老後まで含めて家計を考える必要があります。
まずは子ども2人の年齢から教育費が必要になる時期を確認し、利用できる制度を調べ、そのうえで老後資金に回せる金額を考えましょう。
教育費は期限から逆算し、老後資金は長い時間を使って準備する。
このように時間軸を分けて考えることで、40代・貯金なしの状態からでも、教育費と老後資金を同時に準備する道筋が見えやすくなります。
40代・家族4人で貯金なしのよくある疑問
40代・家族4人で貯金がないと、「今から間に合うのか」「毎月いくら貯めればいいのか」など、次々と疑問が出てくるでしょう。
ここでは、40代から家計を立て直す際に特に気になる5つの疑問について回答します。
40代・4人家族の貯金はいくらあれば安心？
「40代なら最低500万円」「4人家族なら1,000万円」など、すべての家庭に当てはまる貯金額はありません。
必要な金額は、子どもの年齢や進路、住宅ローンの残高、世帯収入、毎月の生活費などによって大きく変わるからです。
特に子ども2人がいる家庭では、現在の貯金額だけではなく、これから教育費が必要になる時期まで考える必要があります。
たとえば同じ40代・4人家族でも、子どもが未就学児の家庭と高校生の家庭では、大学進学までに残された準備期間が大きく違います。
そのため、「40代の平均まで貯めれば安心」と考えるより、次の3つに分けて必要額を考えてみましょう。
- 急な出費や収入減に備える生活防衛資金
- 高校・大学などに備える教育費
- 夫婦の老後に備える老後資金
「40代ならいくら」という平均値ではなく、「わが家では、いつまでに何のお金が必要なのか」から必要な貯金額を考えることが大切です。
現在0円なら、いきなり数百万円を目標にする必要もありません。
まずは急な出費があっても借入に頼らず対応できるお金を作り、その後に教育費や老後資金へ広げていきましょう。
40代で貯金ゼロは手遅れ？
40代で貯金ゼロだからといって、必ずしも手遅れではありません。
ただし、「まだ大丈夫」と何もせずに50代を迎えるのは避けたいところです。
40代から家計を立て直せるかを考えるときは、年齢だけでなく毎月の収支と今後の支出予定を確認してください。
現在貯金がなくても毎月3万円を残せるなら、単純計算では1年間で36万円、10年間なら360万円を積み立てられます。
反対に100万円の貯金があっても毎月3万円の赤字なら、その貯金は少しずつ減っていきます。
つまり、「現在いくら持っているか」だけで将来が決まるわけではありません。
40代から重要になるのは、貯金ゼロを悔やむことより「毎月お金が残る家計」に変えることです。
特に子どもがまだ小さい家庭なら、大学進学まで数年以上の準備期間が残っていることもあります。
まず赤字を止め、少額でも貯金を始め、収入が増えたり教育費の負担が減ったりしたタイミングで積立額を増やしていきましょう。
毎月いくら貯金すればいい？
毎月の貯金額にも、すべての4人家族に共通する正解はありません。
「手取りの○％を貯金する」という目安を見かけることもありますが、40代・子ども2人の家庭では教育費や住宅費によって貯金できる金額が大きく変わります。
そこで、現在貯金がない場合は目標額から逆算する方法が分かりやすいでしょう。
計算方法はシンプルです。
「必要な金額－現在準備できている金額」÷「必要になるまでの月数」で考えます。
たとえば5年後までに120万円を準備したい場合、60か月で割ると月2万円です。
しかし、計算した結果が月5万円なのに、現在の家計では月1万円しか残せないこともあるでしょう。
その場合、無理に5万円を貯金して生活費が足りなくなっては意味がありません。
固定費を見直したり、ボーナスから一部を準備したり、教育費なら利用できる支援制度を調べたりして不足分への対応を考えます。
「理想では月5万円」より、「実際に毎月1万円を継続できる」ほうが、貯金ゼロの家計にとっては大きな前進です。
まず継続できる金額から始め、家計に余裕が生まれたら月1万円から2万円、2万円から3万円というように増額していきましょう。
大学費用を貯められなかったらどうする？
子どもの大学進学が近いのに十分な貯金がないと、「進学を諦めてもらうしかないのでは」と不安になるかもしれません。
しかし、大学費用をすべて親の貯金だけで用意できなくても、利用できる制度があります。
まず確認したいのが、給付型奨学金や授業料・入学金の減免です。
高等教育の修学支援新制度では、一定の要件を満たす学生について、返済不要の給付型奨学金と授業料・入学金の減免による支援があります。
対象になるかどうかや支援内容は世帯の状況などによって異なるため、早めに確認しておきましょう。
また、JASSOには返済が必要な貸与奨学金もあり、大学や地方公共団体などが独自の奨学金を設けている場合もあります。
大学費用が足りない場合は「親が全額用意するか、進学を諦めるか」の二択ではありません。
大学進学までに十分な教育費を準備できそうにない場合は、親が大学の学費を貯めていなかった場合に利用できる制度や対処法も確認しておきましょう。
ただし、奨学金の中には卒業後に子ども自身が返済するものがあります。
利用する場合は、借りられる上限まで借りるのではなく、卒業後の返済額まで親子で確認しておくことが大切です。
進学まで時間が残っているなら、まず必要額と不足額を計算し、貯金で準備する部分と制度を利用する可能性がある部分を分けて考えましょう。
「足りない」と気づいた時点で具体的な不足額を把握することが、最初の対策になります。
貯金なしで投資を始めてもいい？
40代で貯金がないと、「普通に貯金していても間に合わないから、投資で増やしたほうがいいのでは」と考えることもあるでしょう。
NISAなどをきっかけに資産運用へ興味を持つ方も増えていますが、手元の貯金がほとんどない状態で、生活に必要なお金まで投資に回すのは避けるべきです。
株式や投資信託などは、必要なときに元本を下回っている可能性があります。
たとえば来月冷蔵庫が壊れて20万円必要になったとき、現金がなければ投資商品を売却したり、借入を利用したりしなければならないかもしれません。
子どもの大学入学が2年後に迫っている場合も同じです。
近いうちに使うことが決まっている教育費を値動きのある商品で運用すると、必要なタイミングで金額が減っている可能性があります。
そこで、お金を「近いうちに使うお金」と「長期間使わないお金」に分けて考えます。
- 生活防衛資金：急な出費に備えて現金で確保する
- 近いうちに必要な教育費：必要な時期を優先して準備する
- 長期間使わない余裕資金：投資を検討する
投資そのものが悪いわけではなく、問題になるのは使う時期が近いお金まで投資してしまうことです。
また、毎月赤字の状態なら、投資を始める前に家計の収支改善を優先しましょう。
「貯金か投資か」の二択ではなく、まず家計を守る現金を準備し、そのうえで長期間使わないお金について投資を検討するという順番が基本です。
40代になると老後までの時間が気になり始めますが、焦って一発逆転を狙う必要はありません。
まず毎月お金が残る家計を作ることが、貯金にも将来の資産形成にもつながります。
まとめ｜40代・4人家族で貯金なしでも今から立て直せる
40代・家族4人で貯金がないと、子どもの教育費や自分たちの老後を考えて「もう手遅れなのでは」と不安になるかもしれません。
しかし、40代で貯金ゼロだからといって、これからの家計まで決まってしまうわけではありません。
大切なのは平均貯金額と比べて焦ることではなく、現在の収支とこれから必要になるお金を把握し、毎月少しでもお金が残る家計へ変えていくことです。
この記事の重要なポイントをまとめます。
- 40代・二人以上世帯の平均や中央値は参考になるものの、4人家族すべてに当てはまる目標額ではない
- 40代・家族4人は住宅費と教育費が重なりやすく、貯金しにくい時期でもある
- 貯金ゼロからの第一歩は、毎月の赤字・黒字を把握して家計を黒字化すること
- 食費などを無理に削る前に、通信費・保険・サブスクなどの固定費を見直す
- 家計が黒字になったら、少額でも先取り貯金を始める
- 子ども2人の教育費は、進学までの年数と必要額から逆算して準備する
- 高校・大学では利用できる支援制度もあるため、貯金だけで準備しようとしない
- 生活防衛資金・教育費・老後資金は、必要になる時期に合わせて優先順位を決める
- 貯金がほとんどない状態では、生活に必要なお金まで投資に回さない
40代から必要なのは、過去に貯金できなかったことを悔やむことではなく、「これから毎月いくら残せるか」を変えていくことです。
まずは今月の収入と支出を確認し、月5,000円でも1万円でも残せる家計を目指してみてください。
今日家計を見直せば、「40代・貯金なし」は現在地であって、10年後の結果ではありません。